インデックス投資は「もう終わり」?インデックス投資全盛時代の終わりが近づく理由とは

「黄金時代」はもう終わり?昨今話題のインデックス投資とは

単一、ないしは少数の株式銘柄に投資するのではなく、投資信託を利用して、数百から数千もの銘柄に分散投資し、市場の指数(インデックス)に連動した投資成果の獲得を目指すのが、昨今話題の、インデックス投資です。

インデックス投資の仕組み

投資家が、初めてインデックス投資に取り組む場合、基本的には、下記のような流れを辿ることとなります。

ロボアドバイザー・サービスなどの助言ツールも活用して、自分自身のリスク許容度を診断する

インデックス投資を始めるにあたっては、投資家自身がどの程度のリスクを許容することができるのか、すなわち、自身のリスク許容度を、自己診断することが必要となります。

基本的には、収入量が大きく、年齢も若ければ若いほど、リスク許容度は高いと判断することができます。

一方で、すでに年齢がある程度高く、退職金の運用等を想定している投資家の場合は、自身のリスク許容度に関して、ある程度低く見積もることが必要です。

リスク許容度に応じたアセットアロケーションの設定

続いて投資家は、自分自身のリスク許容度に応じて、資産クラスの組み合わせ、すなわちアセットアロケーションを検討する必要があります。

基本的に、前段で自己診断されたリスク許容度が高い投資家ほど、アセットアロケーションのうち、株式の比率が大きくなります。

これは、様々な資産クラスの中で、株式こそが、最も期待利回りが高く、そして同時に、最もリスクが高い資産クラスであるためです。

一方、リスク許容度が低い投資家においては、資産クラスの中で、債券や現預金と言ったものの割合が大きくなります。
リスク許容度の低い投資家においては、リスクを取って利回りを最大化していくと言うよりは、できるだけリスクを抑えて、安全な資産運用していくことが最重要されるためです。

アセットクラスごとに、利用するインデックスを選択

1つのアセットクラスに対して、提供されているインデックスは必ずしも1つではなく、複数のインデックスが提供されていることが一般的です。
例えば、「日本の国内株式」と言うアセットクラスに対しても、トピックスや日経平均などといった、複数のインデックスが提供されているのと同じです。

インデックスごとに投資信託の選択

追随するインデックスを決めたら、今度は、そのインデックスを追随するための「投資信託」を選ぶ必要があります。

特に人気のインデックスに関しては、様々な運用会社や販売会社から、様々な投資信託が提供されていますから、各投資信託の信託報酬等のコストや、トラッキングエラーの大小、実績などを鑑みて、投資家自身で、適切な投資信託を選んでいく必要があります。

投資信託の買い付け、自動積み立て投資の設定

利用する投資信託を決めたら、まずは最初の買い付けを行い、同時に、その後の自動的な積み立て投資の設定を行っておくことが一般的です。

楽天証券やSBI証券、マネックス証券等といった、いわゆるネット系の証券会社の場合、毎月数百円程度の小額から、自動積み立て投資の設定を行うことができるので、インデックス投資家に、大きな人気を博しています。

適宜のリバランスの実施

インデックス投資を始めてからしばらくすると、資産クラス、銘柄ごとの値上がり・値下がりによって、アセットアロケーションのバランスが、当初設定したポートフォリオ内容から、乖離してきてしまうことがよくあります。

この乖離を放置してしまうと、

  • リスクを積極的に取るべき投資家が、極めてリスクの低いポートフォリオを運用してしまったり、
  • 逆に、リスクをあまり取るべきでない投資家が、過度にハイリスク・ハイリターンのポートフォリオを運用してしまったり、

などといった弊害が生じる可能性があります。

こうしたリスクを避けるために、インデックス投資を開始してからしばらくしたら、定期的に、自分自身のポートフォリオのバランスを見直した上で、アセットアロケーションの再調整、すなわちリバランスを実施する必要があります。


参考:
インデックス投資は儲かるのか|インデックス投資の儲けの仕組み、儲からない理由も徹底検証

インデックス投資は「もう終わり」なのか

人類史に残る経済成長の時代は「もう終わり」

インデックス投資が頼りにしてきた、人類史に残る経済成長の時代は「もう終わり」
インデックス投資がここまで人気を博してきた背景には、直近数十年程度の間の、米国株式市場を中心とした世界経済の大幅な成長がありました。しかしながら、今後とも、同程度の成長が期待できるか、どうか、については、経済学者の間でも、見解が分かれています。
※画像はイメージです。

インデックス投資で利益が出る仕組みの背景には、世界経済が、今後とも長期的な成長を継続していく、と言う、一種の神話のような、前提条件があります。

確かに、直近数十年から百年程度の間を見てみると、世界経済、特に米国の株式市場は、大幅な成長を記録し、それに連動するようにして、様々なインデックス指数も、急激な伸びを記録してきました。

しかしながら、今後も、世界経済、そして各インデックス指数が、これまでのような成長を継続することができるのかどうかに関しては、実は、経済学者の間でも、見解が分かれています。

特に、大きなリスク要因と言われているのが、先進国を中心とした、本格的な人口減少社会への突入です。

各国の株式市場のインデックス指数の伸びは、当該国のGDPの成長と、強い相関関係があると言われています。
そして、GDPの伸びの背景にあるのは、その国の領土の拡張、及び、人口の増加です。

今後、先進国を中心に人口減少社会へと突入していくにあたり、GDPがこれまでのような伸びを記録することが難しくなっていくのは自明であり、そうした状況下において、株式市場のみが、生産性向上等を背景として、長期的な成長を継続する、などと言うことが、現実的に期待し得るのかどうかに関しては、疑問視する向きもあります。


参考:
インデックス投資に今から取り組むのは遅い?|今からインデックス投資を始める人のメリットも整理

「インデックスに含まれているから」だけで株が買われる時代は、もう終わり

インデックス投資の1つの問題点として指摘されているのが、「インデックス指数に含まれているから」と言うだけで株が買われてしまう、いわゆる「ゾンビ銘柄」の存在です。

現実問題として、インデックス・ファンドに投資する投資家の多くは、その投資信託に組み込まれている各銘柄の細かなファンダメンタルズや業績等に関しては、個別の把握はしていない、というのが実情です。

むしろ、個別の銘柄の分析等に時間をかけるのが面倒であるため、信託報酬コストを負担して、インデックス・ファンドに対して投資をしているのだ、と言う投資家が大多数でしょう。

このため、インデックス・ファンドに組み込まれている株式銘柄の中には、個別企業としての業績やファンダメンタルズは、必ずしも芳しくないが、インデックスの対象銘柄となっている、と言うだけの根拠で、目下、株が買われている、と言う銘柄も、少なからず存在します。

こうした現象は、いくつか銘柄に置いて、実質的なバブルを誘発するような温床とも言われており、こうした銘柄を中心に、将来的に株価調整が行われた場合、それに連動するようにして、インデックス指数そのものも、大幅な下落を記録してしまうリスクが指摘されています。


参考:
インデックス投資は「危ない」のか|投資初心者必見、インデックス投資の危険性とは

債券を組み入れたインデックス投資の有効性が謳われた時代は、終わり

ロボアドバイザーや、バランス型ファンド等を活用したインデックス投資の場合、ポートフォリオの一部に、先進国債券や新興国債券といった、「債券」を組み込むことが一般的に為されています。

この、債券という資産クラスの組み込みは、「株式」資産クラスとの間の相関係数の低さに着目し、ポートフォリオ全体の分散投資効果、すなわち、リスクの低減効果の獲得を目的としたものです。

しながら昨今、経済のグローバル化や、マルチアセット・ポートフォリオ運用の一般化などに伴い、債券を組み込むことによるポートフォリオのリスク低減効果には、かつてのような力強さ見られない、との指摘がなされています。

一方で、目下、債券の利回りは極めて低い水準にあり、今後は、債券利回りの向上の公算の方が大きいと言われています。
実際に、債券利回りが上がっていけば、相対的に低い利回りを提示している既発債に関しては、その魅力が薄れるため、価格が値下がりします。

すなわち、目下インデックス投資のポートフォリオに債券を組み込む事は、将来的に値下がりしていく公算の方が大きい資産クラスをわざわざポートフォリオに組み込むことと同義である、との、手厳しい指摘もなされています。

投資家がインデックス・ファンドのコストを無視する時代は、そろそろ終わりが近づいている

投資家がインデックス・ファンドのコストを無視する時代は、そろそろ終わりが近づいている
インデックス投資が裾野を広げる中で、投資家も、より賢く、情報収集能力を向上させてきました。こうした中で、各パッシブ・ファンドのコスト構造に対しても、投資家から、厳しい目を向けられるようになりつつあります。
※画像はイメージです。

投資家が、投資信託を用いてインデックス投資に取り組む場合、投資信託の運用会社に対して、信託報酬と言われる、いわゆる運用手数料を支払う必要があります。

また、投資家は、信託報酬以外にも、

  • 投資信託の運用会社が株式を売買するための手数料や、
  • 投資信託の決算、監査費用

などといったコストに関しても、間接的に負担しています。

しかしながら、最近の研究では、単一の資産クラスにおいて、ある程度十分な分散投資効果を得るためには、投資信託のように、数百から数千もの銘柄に資産を分散投資する必要は、必ずしもなく、50銘柄から60銘柄程度に分散投資をしておけば、実務上、十分である、との指摘もなされています。

仮に、投資家自身で50銘柄から60銘柄程度の株式に、資産を分散投資するだけであれば、初期の買い付け手数料こそかかりますが、その後の保有期間中についてのランニングコストは、生じないこととなります。


参考:
インデックス投資は本当に「おすすめ」なのか|おすすめしない理由も徹底検証

アクティブ投資家の「カモ」にされ続けるインデックス投資は、もう終わり

インデックス・ファンドを用いたインデックス投資の最大の問題点と言われているのが、インデックスへの組み入れ銘柄の変更が、一部のアクティブ投資家のカモにされてしまうリスクがある、と言う点です。

特に日本国のインデックス指数の場合、インデックス指数に組み入れられる銘柄が実際に変更になる前に、インデックス・ポートフォリオの組み換えが、対外的に公表されることが一般的です。

こうした公開データを見て、一部のアクティブ投資家が、

  • 今後インデックス指数に組み入れられることとなる銘柄を先行的に取得したり、
  • また一方で、インデックス指数から外されることの決まっている銘柄に対して、空売りを仕掛ける

などと言う戦略をとることが、ままあります。

そして、インデックス指数の実際の組み替えが行われるにタイミングで、こうしたアクティブ投資家は、それまで仕入れておいた、新規組み入れ銘柄に関して、利益確定売りを始め、これらの一連のトレードの結果、損失を被ることになるのは、実際にそのインデックス・ファンドに対して投資をしている、一般個人投資家、と言う構図が生じることとなります。

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