インデックス投資は「危ない」のか｜投資初心者必見、インデックス投資の危険性とは

実は危険？投資初心者にも話題の「インデックス投資」とは

単一～数点程度の個別銘柄へと資金を集中的に投資するのではなく、専門の運用会社が運用する「投資信託」（上場投資信託＝ETFの場合も含む）への投資を通じて、数百～数千もの銘柄へと分散投資し、いわゆる「市場平均」（＝インデックス）に連動した投資成果の獲得を目指す投資手法を「インデックス投資」と言います。

• 個別の株式銘柄投資と比較し、銘柄選びに手間暇・時間をかける必要が無い（＝インデックス連動型の投資信託を購入すれば事足りる）
• 少数銘柄に投資する場合と比較し、多数銘柄への分散投資によって、リスク低減効果を期待することが出来る

等といったメリットが指摘されており、昨今、多くの個人投資家から、高い注目を寄せられている投資モデルでもあります。

インデックス投資の具体的なやり方は

個人投資家がインデックス投資に取り組む場合、主に、下記のようなステップを辿ることとなります。

1. 自身のリスク許容度や、資産運用の予定期間等に応じて、どのような資産クラス（例：先進国株式、新興国株式、債券、コモディティ、等）に、どの程度の資金を割り当てるかを決める（ポートフォリオ配分の決定）
2. 資産クラス別に、追随するインデックス（例：日本株式、という資産クラスであれば、TOPIXなのか、日経平均なのか、等）を決める
3. インデックスごとに、取得する投資信託を決める（単一のインデックスでも、追随する投資信託は多数提供されていることが一般的。その中から、コストが低く、トラッキングエラーの小さい投資信託を選択する必要がある。インデックス投資家のブログを参考にしても良いし、ideco口座で買える投資信託や、つみたてNISAの認定銘柄となっている投資信託、等といったフィルタリングも、投資信託選びのヒントとなるケースがある）
4. 投資信託の定期買い付け（自動積立）を設定する（多くのネット証券会社が、100円程度の少額から、投資信託の自動積立投資に対応しているほか、iDeCoやつみたてNISAを利用する場合も、定期買い付け機能を利用できる。なお、インデックス投資初心者の場合、iDeCo、及びつみたてNISAの限度額を活用し、毎月10万円程度からインデックス投資を始めるケースが多いとされている）

インデックス投資に取り組むメリット

個人投資家がインデックス投資に取り組む場合、下記のようなメリットを期待することが出来る、と言われています。

• インデックス連動型のパッシブ・ファンドの場合、ファンドマネージャーが主体的に銘柄選びを行うアクティブ・ファンドと比較し、信託報酬等のコストが安い。また、アクティブ・ファンドと違い、ファンドマネージャーの手腕に、投資運用の成績が左右されにくい。
• 投資信託の運用会社、及び、販売会社間の競争激化に伴い、「買い付け手数料無料」（＝ノーロード）、「信託財産留保額ゼロパーセント」など、投資家にとって有利な運用・買い付け条件を提示する投資信託も増えてきている。
• 数百～数千銘柄もの、多数銘柄へと資産を容易に分散投資することが出来る。分散投資に伴い、各個別企業の非システマティック・リスクについては、排除することが出来る（ただし、市場のシステマティック・リスクそのものは、残存する）。なお、個人投資家が自力で数百以上の銘柄へと分散投資しようとすれば、各銘柄の最低購入額等に応じ、多額の投資資金が必要となるが、インデックス・ファンドを購入するだけであれば、数百円～数万円程度で、十分な分散投資が実現できる。
• 互いの相関係数が小さい、複数の資産クラスに対して、資産を分散投資することが出来る（資産クラス別に、複数の投資信託を購入しても良いし、バランス型投資信託を購入しても良い）。逆相関が十分に作用すれば、ポートフォリオ全体のリスク（利回りの標準偏差）を低下させる効果が期待できる。
• iDeCo（個人型確定拠出年金制度）や、つみたてNISA（少額投資非課税制度）といった、政府の投資・資産形成支援策を、フルに活用することが出来る（実際、金融庁の定める、つみたてNISAの認定銘柄の大半は、インデックス連動型のパッシブ・ファンドとされている）。
• 100円～数百円程度の少額から、自動積立投資の設定を行うことが出来る。一括投資ではなく、資金を時間分散として投下することにより、ドルコスト平均法のメリットを活かし、いわゆる「高値掴み」を回避しやすくなる（＝リスク資産の取得価額が平均化される）。

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参考：
インデックス投資は本当に「おすすめ」なのか｜おすすめしない理由も徹底検証

インデックス投資＝危ない？インデックス投資の隠れた危険性とは

「個別銘柄投資と比較して、リスク（ボラティリティ）が小さい」
「綿密な銘柄選びを要さない分、投資初心者でも、インデックス投資ならば儲かりやすい」
等として、”比較的手堅い、安全な資産運用手法”として推奨されることも少なくない、インデックス投資ではありますが、投資である以上、当然、相応のリスクがあります。
中でも、下記するような危険性については、特にインデックス投資初心者においては、十分に留意・注意する必要があります。

少なくとも短期的には、大幅な元本割れを起こす危険がある

インデックス投資の場合、確かに、単一～数点程度の株式銘柄に投資する場合と比較すれば、分散投資により、ポートフォリオ全体のボラティリティは低減する効果が期待できます。
ただし、昨今のコロナショックやリーマン・ショックなどのような、大規模な経済不況が直撃した場合、どれだけ多数の銘柄へと分散投資していたとしても、資産評価額の大幅下落を免れることは難しい、というのが実情です。

例えば、アメリカの主要企業500社が銘柄として組み込まれたインデックス「S&P500指数」の場合、

• 2000年代初頭の、「ドットコム・バブル」崩壊、及び、
• 2008年前後の「リーマン・ショック」の際には、

過去の値動きから算出された標準偏差の2倍をも超過する、大幅な下落を記録しました（なお、確率統計学の観点からは、2標準偏差を超過する値動きが記録される確率は、約5パーセント程度、とされています）。

今後、インデックス投資に取り組む投資家が、仮に、このような大規模な経済不況・ショックに遭遇した場合、投資している資産の評価額が、一挙に（累積投資元本の）半額以下にまで目減りしてしまう危険性も、十分に考えられます。

不況が長引けば、長期にわたり元本割れが継続する危険性がある

「大幅な下落が生じる危険性があったとしても、短期で回復するのであれば差し支えない」
と考えている投資家は、まだ、インデックス投資の危険性を、過小評価している可能性があります。

資産評価額が大きく元本割れした状態は、数ヶ月程度の短期間に留まらず、数年以上、場合によっては、10年以上もの歳月の間、継続する可能性があるため、です。

現に、2000年代初頭のドットコムバブル崩壊以降、リーマン・ショックを経て、S&P500指数がバブル崩壊前の水準を取り戻すには、十数年以上ものの歳月を要しました。

例えば、20年後の退職を見越して、老後資金形成のために、インデックス投資に取り組む場合、20年間の投資期間のうち半分以上の期間で、資産が元本割れしている、等という状態も、十分に、あり得る、ということです。

最悪なのは、

• 資産を蓄積・形成・買い足ししていく、いわゆる資産「形成期」ではなく、
• 定年退職等によって、定期的な収入が途絶えた、資産「活用期」に、

こうした大規模・長期間の市場低迷が直撃してしまうリスクです。

仮に、資産「形成期」に、こうした低迷と直面してしまったとしても、「割安に、投資信託を購入するチャンス」と割り切ることも出来ますが、資産「活用期」の場合は、そうもいきません。

定期的にインデックス資産の現金化（投資信託の売却）を行って生活費の足しにしている場合、通常通りの金額分の投資信託を売却すると、相場下落時には、一気に多量の投資信託を手放さなくてはならなくなる危険があります。
その後の市場の回復を待つ、という気長な投資戦略を採ることが出来ないのも、資産「活用期」の大きな弱点と言えます。

そもそも、賃貸経営（不動産投資）等と違い、インデックス投資の場合は、利回りが事前に予測できない、という特質もあります。
老後の生活資金等、「減衰することが許されない資産」を運用に回す場合は、十分な注意が必要となります。

世界経済の「成長神話」が崩れ去る危険がある

インデックス投資でコンスタントに利益をあげていくためには、投資対象としている様々な指数（インデックス）が、投資信託（ETF含む）の取得時点と比較して、基本的には、値上がりし続ける必要があります。

日経平均株価に連動した投資信託を取得するのであれば、日経平均がその後、（少なくとも取得時点よりは）値上がりする必要があります。
また、連日のように史上最高値を更新している、アメリカ株式市場のインデックスに投資する場合は、同インデックスが、今後とも、「歴代最高値」を更新し続ける必要があります。

「そんなことが、実際に起こりえるのだろうか」
と素朴な疑問を感じることは、インデックス投資の危険性を理解するうえで、大切な事です。

経済評論家・投資アナリストなどが、「インデックス投資は利益を上げやすい」等と主張する場合、その主張は、「世界経済が、今後とも、中長期的に、右肩上がりで成長し続ける」という仮説に基づいています。

確かに、例えば、直近数十年の米国株式市場インデックス等を見れば、そう考えても不思議ではないでしょう。
更に長期で過去を振り返れば、「世界最古のインデックス」と言われている、ダウ工業平均株価に至っては、19世紀の終わりごろから、100年以上もの歳月に渡って（当然、途中には、大きな紆余曲折がありましたが）、結果的には、大幅に成長してきた、という歴史があります。

ただし、世界経済が、今後とも、同じような成長路線を描き続けることが出来る保証は、実は、どこにもありません。
むしろ、同様の経済成長の継続を、疑問視する向きもあることを、あらかじめ理解しておくべきでしょう。

例えば、主要先進国株価と強い相関関係がある、先進国GDPは、主に、当該国の人口増加と比例しています。
「人口増加」と「（技術革新に伴う、）生産性の向上」が相乗効果を発揮し、GDPが上昇、これに連動するようにして、株式市場が高値誘導されてきた、という経緯があります。

しかし、直近の21世紀から、世界中の主要先進国は、軒並み、高齢化社会、ひいては、人口減少社会へと突入していきます。
一部データによれば、アフリカ地域を除く地球上のほぼすべての国と地域で、人口は減少していく、との試算結果も明らかにされています。

人口減少などが要因となり、これまでのような経済成長が果たせなくなったとき、インデックスの伸びに対してどのような影響が生じるのか、については、現状、未知数の部分が多くあります。

仮に、「世界経済は、今後も、長期的に、成長を続けるのだ」という神話が崩壊してしまえば、その時点で、一番最後に「インデックス投資」というバスに飛び乗った人が、最大の損失を被ることとなる危険性があります。

分散投資によるリスク低減効果が薄れていく危険

かつては、

• 日本株：米国株
• 株式：債券

のように、異なる資産クラスへと資産を分散投資していれば、互いの値動きが逆行することにより、リスク（値動き）を低減する効果が得られたものです（例：アメリカで日本車が売れれば、日本の輸出企業の株価が上がるが、アメリカの自動車産業株が下がる。反面、アメリカが関税等によって自国産業を保護しようとすれば、日本の輸出企業の株価は下がり、アメリカの産業界の株価が上昇する、等）。

仮に、期待利回りの高い株式と、反面、期待利回りの低い債券とを組み合わせると、基本的に、期待利回りは平均化されてしまう（＝株式オンリーに投資するよりも、期待利回りが下がる）こととなりますが、「ボラティリティ低減（＝リスク低減）には、利回り低下を補うだけのメリットがある」として、マルチアセットの資産運用が推奨されてきました。

しかしながら昨今、経済のグローバル化、及び、マルチアセット運用の一般化により、異なる資産クラス間の相関係数は、かつてのようには低くなりにくくなってきています。

米国株と日本株との相関係数が極めて高いのは周知の事実（基本的に、前日のニューヨーク株式市場の推移の影響が、翌日の日本株式市場へと及ぶ、というケースが一般的です）ですし、かつては「逆相関の典型」と呼ばれてきた、「株式」と「債券」との間の相関係数も、かつてのようには、恒常的には低くありません（より正確には、正の相関を示す期間と、負の相関を示す期間とが、交互に現れることが多いようです）。

「株式だけでなく、債券にも資産を投じているから、リスクは低減されている。バランスファンドを活用し、どんどん資金を投入しよう」
等と安心しきっていると、大損を被る危険性があるため、注意が必要です。

インデックスファンドばかりが買われる現状は、バブルを誘発するリスクがある

基本的に、インデックス・ファンドに投資をしている投資家は、そのインデックスが組み入れている個別の銘柄ごとの業績・ファンダメンタルズ等の情報は、さほど詳しくは見ていない、というのが実情です。
そもそも、インデックス（及び、それに追随することを目指す投資信託）自体が、数百～数千もの銘柄を組み入れ対象としていますので、全ての銘柄ごとのファンダメンタルズを把握することは、一般個人投資家は、事実上、不可能です。

すると、業績が悪く、本来は買い推奨とはならないような銘柄も、「インデックスに含まれているから」というだけの理由で、実質的に、投資家に（投資信託を介して）買われることとなります。
これは、個別企業目線で見れば、ある意味、「実績を伴わない株価上昇」につながる恐れがあり、端的に言えば、「バブル」とも換言できる状態が生まれてしまいます。

そして、何かのきっかけで、株価が調整局面を迎えた場合、一気にバブルが崩壊する危険がある、というのもまた、事実です。

コストの低い投資信託への乗り換えで、結局「損」をしてしまう危険がある

昨今、インデックス・ファンドを取り扱う運用会社や販売会社の間で競争が過熱しており、様々な新しいパッシブ・ファンドが登場しています。

ファンドマネージャーの手腕に運用成績が大きく依存するアクティブ・ファンドと異なり、インデックス投資において利用されるパッシブ・ファンドが、投資家相手に差別化を図るためには、他のインデックス・ファンドよりも、信託報酬等の経費を割安にするほかありません。

このため、新規に設定される投資信託の中には、これまで投資家が積立投資してきたインデックス・ファンドよりも、信託報酬等コストの割安なファンドが少なくありません。

よりランニング・コストの安いファンドを見つけた場合、そのファンドへの乗り換えを検討することは自然なことであり、コスト管理の観点からは重要なことです。
しかしながら、信託報酬等の安い投資信託への乗り換えによって、結果的に、投資家が損失を被ってしまう危険があり、留意を要します。

投資信託の乗り換えに際して、投資家が負担することとなり得るコストとしては、下記のようなものがあります。

1.信託財産留保額

ファンドの解約にあたり、信託財産留保額が設定されている投資信託の場合、あらかじめ定められた信託財産留保額を差し引いた金額が、換金によって投資家のもとへと送金されることとなります。
信託財産留保額の設定率は、ファンドによって様々ですが、留保額設定のあるファンドの場合、0.1パーセント～0.5パーセント程度の設定とされているケースが大半です。
※昨今では、運用会社間の競争激化の影響もあり、信託財産留保額の設定が為されていない投資信託も少なくありません。

2.含み益が実現することに伴う課税関係

投資信託の基準価額が、投資家がファンドを買い付けた当初と比較して値上がりしている場合、ファンドの売却に伴って含み益が実現し、課税関係が生じることがあります。
※ただし、投資家が、当該投資信託を非課税口座（NISA口座等）で保有・運用している場合、その限りではありません。

3.含み損の実現に伴う、損失の確定

投資家が取得した投資信託が、取得以降、値下がりしていたとしても、売却をしない限り、損失はあくまでも「含み損」であり、確定はしていません（＝その後、市況が回復すれば、含み損が解消され、含み益へと転じる可能性もある）。
しかし、投資信託を解約・換金してしまえば、その時点で、含み損が確定し、実損を生じてしまうこととなります。

実際に、低コスト・ファンドへの乗り換えを行う場合、

• 「信託財産留保額」＋「（含み益への課税による）税金コスト」の合計値を、一種の「解約コスト」と見做し、
• その解約コストを、「現在保有しているファンドの年間経費率」－「新ファンドの総経費率」の差分にあたる、「コスト削減メリット」で、回収していくためには、

果たして、どの程度の期間が必要となるのか、について、十分に慎重な検討を行う必要があります。

リバランスを怠ると、自身に適したポートフォリオが運用できなくなる危険がある

インデックス投資を開始してしばらくすると、時間の経過とともに、様々な銘柄の価格が変動し、それにつられて、ポートフォリオに組み入れているインデックス・ファンドの基準価額が変化することで、自身の保有している最新のポートフォリオのバランス（資産クラス同士の間の、大小のバランス）が、当初「最適」なものとして策定したアセット・アロケーションと比較し、乖離してきてしまうことがあります。

この乖離自体は、誰しもに生じ得ることですが、この乖離を、適切に対処することなく放置してしまうと、投資家自身が意識しない間に、自分にとって不適当なポートフォリオを、知らず知らずのうちに長期運用してしまう危険があるため、注意が必要です。

相場が株高方向へと推移した場合

仮に、相場全体が株高の方向へと推移した場合、当然のことながら、投資家自身のポートフォリオ内部においても、株高に誘導される形で、株式系のインデックス・ファンドの基準価額が値上がりし、これに応じて、ポートフォリオに占める株式系資産クラスの占有率が高まることとなります。

ポートフォリオにおいて、株式系のシェアが高まり、相対的に債券系の資産クラスのシェアが低くなると、自然、ポートフォリオは、より「ハイリスク・ハイリターン」なものとなります。
リスク許容度の低い投資家が、自身の許容度以上のリスクを負った運用をしてしまうと、その後、仮に株式相場が暴落する等した場合、吸収可能な限度を超えたダメージを受けてしまう危険があります。

相場が、株安方向へと動いた場合

逆に、相場が株安方向へと推移した場合、投資家の保有する、株式指数連動型のインデックス・ファンドの基準価額は、低下することとなります。
これに応じて、投資家のポートフォリオは、より「ローリスク・ローリターン」な、債券中心のものへと変化していきます。

若年投資家など、リスク許容度が高く、狙える限りのキャピタル・ゲインを積極的に獲得していくべき投資家が、そのようなポートフォリオを運用してしまうと、自身の高いリスク許容度を十分に生かすことが出来ず、結果的に、投資可能な期間をロスしてしまう、機会損失が生じる危険があります。