【SBIソーシャルレンディングも】ソーシャルレンディング事業者各社の手数料体系を徹底まとめ

寄稿者紹介

個人投資家Y.K氏。
2018年初旬からソーシャルレンディング投資を始め、約3年ほどが経過。
合計20社以上のソーシャルレンディング事業者に投資口座を開設し、累計投資額は400万円以上。
30代男性会社員・首都圏在住。

運用手数料無料?個人投資家に話題の「ソーシャルレンディング」とは

貸金業の登録を受けた金融事業者が募集するファンドに対して出資し、その後、ソーシャルレンディング事業者からの分配金を利益として収受することを狙う投資スタイルを、「ソーシャルレンディング」と言います。

「運用手数無料」等と解釈されることもあり、昨今、主に個人投資家から、大きな注目を集めている投資分野でもあります。

ソーシャルレンディング投資の仕組み

投資家がソーシャルレンディング投資に取り組む場合、基本的に、下記のような流れを辿ることとなります。

  1. 新規投資家登録を受け付けているソーシャルレンディング事業者の中から、好きな事業者を選び、投資家登録を行う。
    ※この際、ソーシャルレンディング事業者が、「投資家登録手数料」を徴収することは、基本的に、有りません。
  2. 投資家登録を済ませたソーシャルレンディング事業者が、目下、募集しているファンドの中から、任意のファンドを選び、「出資申込」を行う。抽選通過等によって出資が確定した場合、投資家とソーシャルレンディング事業者との間で、「匿名組合契約」が電磁的に締結される。
    ※出資申込、並びに、その後の匿名組合契約締結時に、投資家がソーシャルレンディング事業者に対して手数料を支払う必要は、基本的にありません。
  3. ソーシャルレンディング事業者の指定する銀行口座に対して、出資金を送金する。
    ※この際の「振込手数料」は、投資家負担とされていることが一般的です。
  4. ソーシャルレンディング事業者は、投資家から募った資金を、外部の借り手企業に対して融資する。この際、ソーシャルレンディング事業者は、借り手企業との間で、金銭消費貸借契約を締結する。
    ※ソーシャルレンディング事業者は、借り手企業から、「融資事務手数料」等の手数料を徴収することがあります。
  5. ソーシャルレンディング事業者は、借り手企業から、貸し付けた資金元本、並びに、利息を回収する。
  6. ソーシャルレンディング事業者は、投資家に対して、利息を原資とした分配、並びに、元本を元手にした元本償還を実施する。
  7. ソーシャルレンディング事業者がデポジット口座制度を採用している場合、分配金も元本も、投資家別のデポジット口座に対して送金される。これを投資家が引き出す場合、投資家はソーシャルレンディング事業者に対して「出金申請」手続きを行う必要がある。
    ※この際、ソーシャルレンディング事業者は、「出金手数料」を徴収することがあります。

投資家から見た、ソーシャルレンディング投資のメリット

ソーシャルレンディング投資に取り組む投資家の目線から見ると、ソーシャルレンディングには、主に下記のようなメリットがあります。

①運用手数料控除後の、「期待利回り」が高い

ソーシャルレンディング事業者各社が募集するファンドの、手数料控除後の「期待利回り」は、案件によって様々です。
とはいえ、基本的に、

  • 国内証券市場の上場企業に対して融資するファンドの場合で、年率換算で1パーセント~2パーセント程度、
  • 非上場企業に対し、不動産担保付き(かつ、第一順位抵当権であること)の融資を行うファンドの場合、年率3パーセント~5パーセント程度、
  • 非上場企業に対し、無担保・無保証で融資するファンドの場合、年率で8パーセント~10パーセント程度、という、

かなり高めの期待利回りが提示されています。

いずれの期待利回りも、ソーシャルレンディング事業者の収受する運用手数料控除後の利回りが提示されていますので、投資家にとって分かりやすい、というの、メリットの一つと言えましょう。

②数万円程度の少額から、貸金業者の融資プロジェクトに出資できる

国内のソーシャルレンディング事業者の多くが、各ファンドに対し、最低1万円程度の少額から、出資申込を受け付けています。
例えば、個別の株式銘柄に対して投資する場合、その株式の株価や、最低取得単位によっては、数十万円程度の最低投資費用が必要となることも少なくありませんから、「数万円程度から出資できる」という点は、特に若年投資家層にとっては、大きなメリットと言えましょう。

③ファンド出資に纏わる様々な手続きが、インターネット経由で完結できる(ただし、手数料負担が生じるケースあり)

ソーシャルレンディング投資の場合、

  1. ソーシャルレンディング事業者選びから、
  2. 気に入ったソーシャルレンディング事業者経の投資家登録、
  3. 投資家登録を済ませたソーシャルレンディング事業者を中心とした、ファンド選び、
  4. 任意のファンドへの出資申込、に至るまで、

投資に纏わる、ほぼすべての手続きが、インターネットで完結できます。

「交通費をかけて、銀行窓口まで出向いて…」
等といった面倒な手続きは必要とありませんから、この点もまた、本業の忙しい兼業投資家にとっては、ひとつのメリットと言えます。

なお、ほとんどのプロセスにおいて、投資家が手数料負担を求められることはありませんが、ソーシャルレンディング事業者指定口座への入金や、デポジット口座からの出金手続き等において、一定の手数料を徴収されるケースもあるので、留意が必要です。


参考:
【2021年10月最新版】ソーシャルレンディングおすすめ10社&危ない3社比較ランキング【投資初心者必見】

SBIソーシャルレンディング等、国内ソーシャルレンディング事業者各社の手数料構成は

SBIソーシャルレンディング等のソーシャルレンディング事業者を通して、投資家が、ソーシャルレンディング投資を行う場合、その流れは、前述も致しました通り、概ね、下記の通りとなります。

  1. 任意のソーシャルレンディング事業者に対し、投資家登録を済ませる。
  2. 当該ソーシャルレンディング事業者の募集するファンドへと、出資申込を行う。
  3. 出資金を送金する。
  4. ソーシャルレンディング事業者が、ファンド(匿名組合)の営業を開始する。
  5. ファンドから、分配金の送金を受ける。
  6. ファンドから、元金の返済送金を受ける。ないしは、デポジット口座から、資金を出金する。

それぞれの局面において、わたしたち個人投資家が負担する手数料は、存在するのか。
手数料負担が存在するのであれば、それは、いくらなのか。
本記事で、詳しく見ていきましょう。

SBIソーシャルレンディング等ソーシャルレンディング事業者の手数料考察その1【投資家登録時】

2021年10月現在、投資家がソーシャルレンディング事業者へと投資家登録を行うにあたって、ソーシャルレンディング事業者によって手数料を徴収されることは、基本的に、有りません。

SBIソーシャルレンディングの投資口座開設時、手数料は無用です。

↑例えば、SBIソーシャルレンディングの場合でも、上記のようにはっきりと明記されている通り、SBIソーシャルレンディングへの投資家登録は、無料で行うことが出来ます。手数料はかかりません。
これは、ソーシャルレンディング業界においては、今般、スタンダード(=ごく一般的)なことです。

※なお、SBIソーシャルレンディングへの投資家登録方法については、本ブログの別記事にて、詳説しております。
必要に応じて、御覧下さい。

SBIソーシャルレンディング投資家登録方法まとめ


【2021年10月追記】SBIソーシャルレンディングは、2021年5月、自主廃業予定を公表しています。

むしろ、投資家登録によって、(手数料を支払うのではなく)ポイント報酬を貰えるソーシャルレンディング事業者もある

国内ソーシャルレンディング事業者の中には、モッピーハピタス等といった、いわゆる「ポイントサイト」に広告を出稿しているケースがあります。
そうしたソーシャルレンディング事業者に対して、ポイントサイト経由で投資家登録を行えば、「手数料を支払う」どころか、むしろ、ポイント報酬を収受出来る場合すらあります。

SBIソーシャルレンディング等、ソーシャルレンディング事業者各社の手数料考察その2【ファンドへの出資申込時】

SBIソーシャルレンディング等、国内ソーシャルレンディング事業者各社の提供しているファンドへの出資申込手続きは、至極簡単です。
気に入ったファンドを選び、画面遷移に沿って進めていけば、ごく自然に、出資申込を行うことが可能です。

※とはいえ、「初回は不安」という方は、こちらの別記事を御覧下さい。
SBIソーシャルレンディングへの出資申込を、スクリーンショット付きで解説致しております。

SBIソーシャルレンディングへの出資申込、スクリーンショット付きでまとめてみました。

そして、SBIソーシャルレンディング等のソーシャルレンディング事業者が提供しているファンドに対して、出資申込を行う際、手数料は、かかりません。
出資申込そのものは、手数料完全無料にて、行うことが可能です。

ソーシャルレンディング事業者の中には、投資額に応じたキャッシュバック・キャンペーンを実施しているところも

国内ソーシャルレンディング業界(及び、不動産クラウドファンディング業界)においては、期間限定のキャンペーンとして、「対象ファンドへの出資額の、〇パーセント相当額を、投資家向けにキャッシュバックする」等の企画を提供しているケースがあります。

こうしたキャンペーンをうまく活用できれば、

  • ファンドへの出資にあたり、手数料を徴収されることは無いほか、
  • 出資額の1パーセント程度のキャッシュバックを収受出来る場合があり、

投資家にとっては、お得となります。

SBIソーシャルレンディング等事業者各社の手数料考察その3【出資金の入金手数料は?】

国内のソーシャルレンディング事業者の中には、

  • 預託金制度(デポジット制度)を採用している事業者と、
  • デポジット制度を不採用、としている事業者とが、

混在しています。

例えば、SBIソーシャルレンディングは、他の多くのソーシャルレンディング事業者と異なり、預託金制度(デポジット制度)は採用していませんでした。
この場合、出資申込前に、出資金を事業者に預け入れ(=デポジット)しておく必要はなく、あくまでも、出資申込(無料)を済ませた後に、当該出資金を、ソーシャルレンディング事業者(例:SBIソーシャルレンディング)の定める期限までに、事業者側に対し、振込入金します。

この際、当然、”銀行振込手数料”がかかります。
そして、この”入金手数料”に関しては、わたしたち個人投資家の負担となります。

銀行の振込手数料無料キャンペーンを活用すれば、振込手数料も実施ゼロ円に

SBIソーシャルレンディングの銀行口座は、当時、三井住友銀行の口座が指定されていました。
三井住友銀行のインターネットバンキング(SMBC)を使用し、所定の条件を満たしていれば、三井住友銀行同士の振り込みの場合、振込入金手数料は無料です。

三井住友銀行を使用し、所定の条件を満たしていれば、SBIソーシャルレンディングへの出資金振込手数料は、無料となります。
引用元:http://www.smbc.co.jp/kojin/direct/tesuryo/

SBIソーシャルレンディング等各事業者の手数料考察その4【ファンドの運用手数料は無料?】

ファンドの運用期間中、SBIソーシャルレンディング等のソーシャルレンディング事業者は、所定の手数料を徴収しています。
この具体的な料率は、各事業者、及び、ファンドの詳細資料にて、明示されていることが一般的です。

たとえば、わたしもかつて出資をしていた、SBIソーシャルレンディングの、「SBISL不動産担保ローン事業者ファンド」の場合であれば、

Ⅱ ⼿数料について
(1)弊社は、貸付事業の遂⾏にあたり、本ファンドの各借手について以下の各計算式で算出される額の合計額を管理手数料として、各月分配⽇に受領いたします。

〔遅延損害⾦が発⽣しない場合〕
各月約定返済⽇の前⽇の貸付⾦の元本残⾼に 1.8%を乗じたうえで、借⼊⽇数(前月約定⽇(初回は貸付実⾏⽇)の翌⽇から当月約定⽇まで)を乗じて 365 ⽇(うるう年の場合は 366 ⽇)で除した⾦額。
但し、期限前返済が⾏われた場合には、「約定返済⽇」を「期限前返済が⾏われた⽇」と、「(前月約定⽇(初回は貸付実⾏⽇)の翌⽇から当月約定⽇まで)」を「(前月約定⽇(初回は貸付実⾏⽇)の翌⽇から当月約定⽇又は期限前返済が⾏われた⽇まで)」と読み替えるものとします。

〔遅延損害⾦及び利息が発⽣する場合〕
各月約定返済⽇の前⽇の貸付⾦の元本残⾼に 1.8%を乗じたうえで、借⼊⽇数(前月約定⽇(初回は貸付実⾏⽇)の翌⽇から当月約定⽇まで)を乗じて 365 ⽇(うるう年の場合は 366 ⽇)で除した⾦額+遅延損害⾦ ×(1.8%÷貸付⾦利) 。但し、期限前返済が⾏われた場合には、「約定返済⽇」を「期限前返済が⾏われた⽇」と、「(前月約定⽇(初回は貸付実⾏⽇)の翌⽇から当月約定⽇まで)」を「(前月約定⽇(初回は貸付実⾏⽇)の翌⽇から当月約定⽇又は期限前返済が⾏われた⽇まで)」と読み替えるものとします。

〔遅延損害⾦のみが発⽣する場合〕
各月約定返済⽇の前⽇の貸付⾦の元本残⾼に 20.0%を乗じたうえで、経過⽇数(返済期⽇の翌⽇から⽀払⽇まで)を乗じて 365 ⽇(うるう年の場合は 366 ⽇)で除した⾦額 ×(1.8% ÷ 貸付⾦利)

〔遅延損害⾦及び利息共に発⽣しない場合(元⾦返済のみの和解等)〕
各月約定返済⽇の前⽇の貸付⾦の元本残⾼に 1.8%を乗じたうえで、借⼊⽇数(前月約定⽇(初回は貸付実⾏⽇)の翌⽇から当月約定⽇まで)を乗じて 365 ⽇(うるう年の場合は 366 ⽇)で除した⾦額

引用元:https://www.sbi-sociallending.jp/assets/pdf/fudosantanpo_loan_fund.pdf

↑上記のように、しっかりと明記されています。

ソーシャルレンディング投資について検討している人の中には、「ソーシャルレンディング投資の場合、運用手数料は無料」と考えている人もいるようですが、それは誤解ですので、注意が必要です。

ソーシャルレンディング事業者は、「運用手数料控除後」の期待利回りを提示している

上記したように、ソーシャルレンディング事業者各社は、各ファンドごとに、自身の「運用手数料」を収受しています。

ただし、各ファンドの想定利回りは、上記の運用手数料を控除した【あと】の利回りが、表記されています。

たとえば、今回例にあげている、「SBISL不動産担保ローン事業者ファンド」の場合、利回りについては、

SBIソーシャルレンディングのファンドの利回り表記は、手数料控除後の数値です。
引用元:https://www.sbi-sociallending.jp/pages/clofund

↑上記のように明記されているわけですが、この想定利回りは、SBIソーシャルレンディング側の手数料が控除された【あと】の利回り、となっています。

SBIソーシャルレンディング等各社の手数料考察その5【分配金の送金を受けるとき】

たびたび例示している「SBISL不動産担保ローン事業者ファンド」の場合、分配予定について、下記の通り明記があります。

SBIソーシャルレンディングのファンドの、分配日に関する情報

SBIソーシャルレンディングのFAQページでも、下記の通り明記があります。

分配日については、SBIソーシャルレンディングのFAQページでも、明記があります。
引用元:https://www.sbi-sociallending.jp/faq#f12

さて、前述も致しました通り、SBIソーシャルレンディングの場合、預託金制度(=デポジット制度)は採用致していません。
このため、毎月の分配金も、わたしたち個人投資家の日頃使っている銀行口座に、直接、振り込まれてきます。
そして、有り難いことに、その際の銀行振込手数料は、SBIソーシャルレンディングが負担してくれます。

分配金の送金手数料は、SBIソーシャルレンディングが負担してくれます。
引用元:https://www.sbi-sociallending.jp/

デポジット口座採用業者の場合、分配金もデポジット口座に送金され、引き出しには手数料を要することも

SBIソーシャルレンディング等の例と異なり、デポジット口座制度を採用しているソーシャルレンディング事業者、並びに、不動産クラウドファンディング事業者の場合、投資家にとっての利益金にあたる分配金もまた、デポジット口座へと送金されることとなります。

デポジット口座から資金(分配金はもとより、元金や、未投資資金も含む)を引き出す場合、投資家はソーシャルレンディング事業者に対し「出金依頼」をする必要があり、この際、ソーシャルレンディング事業者規定の出金手数料が生じることとなります。

SBIソーシャルレンディング等各事業者手数料考察その6【元本償還を受けるとき】

わたしたち個人投資家は、毎月淡々と、分配金の送金を受け、最後の最後、元本償還を受けることとなります(=その償還の原資は、ソーシャルレンディング事業者が借り手企業から回収した元金です)。

件のSBIソーシャルレンディングのように、デポジット口座制度を利用していないソーシャルレンディング事業者の場合、この際の送金手数料も、ソーシャルレンディング事業者側が負担してくれます。

反面、デポジット口座制度を利用しているソーシャルレンディング事業者の場合は、前述の分配金同様、出資元本もデポジット口座に償還されるため、これを投資家自身の銀行口座に移動する場合は、ソーシャルレンディング事業者に対し、出金手数料を支払う必要があります。

ソーシャルレンディング事業者各社の手数料体系まとめ

改めて整理すると、下記のようになります。

  1. SBIソーシャルレンディング等ソーシャルレンディング事業者に対し、に投資家登録を済ませる。
    手数料無料
  2. ソーシャルレンディング事業者各社の提供するファンドへと、出資申込を行う。
    手数料無料
  3. 出資金を送金する。
    銀行振込手数料は、投資家負担。
  4. ソーシャルレンディングによって、ファンドが運用される。
    運用手数料あり
    ただし、出資時にわたしたち個人投資家が確認する想定利回りは、ソーシャルレンディング事業者の運用手数料控除【後】の利回りが表記されている。
  5. ファンドから、分配金の送金を受ける。
    SBIソーシャルレンディングのように、デポジット口座制度不採用の事業者の場合、送金手数料はソーシャルレンディング事業者側が負担。反面、デポジット口座制度を利用している事業者の場合、投資家が出金手数料を負担する。
  6. ファンドから、元金の返済送金を受ける。
    同上の手数料体系となる


本寄稿内容は、寄稿者の個人的な見解・体験・意見であり、その内容は、当ラボの公式見解と異なる場合があります。
また、本記事は、読者様への情報提供を目的としたものであり、特定の投資商品(ファンド等含む)への投資勧誘を目的としたものではありません。
個別のソーシャルレンディング事業者における投資口座開設や、実際の投資是非に係るご判断につきましては、必ず、読者様ご自身にて、為さって頂きますよう、お願い致します。

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