インデックス投資では資産が増えない?まずは、インデックス投資で資産が増える仕組みの理解を

インデックス投資家が増える理由

昨今、「インデックス投資家」を名乗る投資家が急速に増えています。
これらの投資家は、インデックス投資のどのような点に、魅力を感じているのでしょうか。

インデックス投資は、個別の株式投資よりもリスクが低い

インデックス投資の場合、投資家は、個別の株式銘柄へと資金を投資するのではなく、投資信託へ投資します。
そして、インデックス投資に用いられる投資信託は、数百から、場合によっては数千もの株式銘柄へと資産を分散投資し、市場のインデックス、すなわち「指数」と同じような値動きをすることを目的に設計された投資商品です。

投資家は、こうした投資信託を用いた分散投資で、各銘柄ごとの非システマティック・リスク(個別の銘柄ごとに生じる、業績不振やスキャンダル等を原因とするダウンサイド・リスク)を排除することができるとされています。

また、投資家が、自分で数百もの銘柄に分散投資する場合、各株式銘柄の最低取得価額(株価×取引単位)に応じて、多額の投資資金を用意する必要がありますが、反面、投資信託を用いて同様の分散投資を行う場合は、最低数百円程度の少額から、投資を始めることが可能とされています。

さらに、投資信託を用いたインデックス投資の場合、個別の株式銘柄選びの手間暇から(投資家が)解放されるという、副次的なメリットも指摘されています。
FX投資や仮想通貨トレードのように、トレード用のパソコンのディスプレイに釘付けになる必要もないため、本業の忙しい兼業投資家やサラリーマンであっても、比較的気軽に投資に取り組みやすい、と言う利点もあります。


参考:
「インデックス投資は負けない」は本当なのか|インデックス投資が「負ける」のはこんな時

インデックス投資なら、様々な資産クラスに投資できる

インデックス投資においては、数本の投資信託、ないしはバランス型ファンドを利用することで、簡単に、複数の資産クラスにまたがったポートフォリオを、一般の個人投資家でも、即座に構築することができます。
このとき、資産クラス同士の相関係数が小さければ、互いの値動きの逆行により、ポートフォリオ全体のリスクを抑える効果も期待できる、とされています。

また、全世界の幅広い銘柄や地域に対して資金を投資することにより、どこか特定の地域で目覚ましい経済成長があった際、その果実を取り逃すことが少ない、という利点も、「インデックス投資ならでは」と語られることが多くあります。

インデックス投資はコスト面で優遇されているため、資産を増やしやすい

インデックス投資はコスト面で優遇されているため資産を増やしやすい
インデックス投資に用いられるパッシブ・ファンドは、アクティブ・ファンドよりもコストが安い、という特徴があります。
※画像はイメージです。

インデックス投資に用いられる、いわゆるパッシブ型のファンドの場合、アクティブ・ファンドよりも信託報酬が安い、という、実に分かりやすいメリットがあります

昨今のインデックス投資の人気の高まりによって、投資信託の運用会社や販売会社の間の競争は激しさを増しており、こうした競争のおかげで、

  • 購入時手数料無料(いわゆる、”ノーロード”)や、
  • 信託財産留保額ゼロパーセントなど、

投資家にとって有利な条件を提示する投資信託も増えています。

また、インデックス投資においては、上場投資信託、すなわち、ETFも選択肢に入ります(反面、アクティブ・ファンドについては、ETFが存在しません)。
ETFの場合、非上場投資信託と比較して、さらに経費率が低い、というメリットがあります。


参考:
インデックス投資では、ETFと投資信託、どっちを利用すべきか

インデックス投資では、政府の投資支援制度のメリットを活かすことが出来る

インデックス投資の場合、ideco(個人型確定拠出年金)やつみたてNISA制度といった、政府の投資支援制度や、資産形成支援制度を、フルに活用して投資を行うことが可能です。
例えば、iDeCoの場合、毎月の拠出金の全額が、所得控除できると言う、明確な税務上のメリットがあります。
また、iDeCo口座に積み立てられた資金を、老後に引き出す時にも、

  • 退職金所得控除
  • ないしは、公的年金控除

という、所得控除の仕組みを利用することができます。

また、つみたてNISAの場合は、つみたてNISA口座内で運用した投資信託に関して、最長で20年間にわたり、運用益や分配金といった利益金に関して、非課税で運用できる、という、大きなメリットがあります。

iDeCoの場合も、つみたてNISAの場合も、専用口座で売買できるのは、証券会社、ないしは政府が認定した銘柄のみに限定されていますが、いずれの口座の場合も、認定・採用銘柄の大半は、インデックス投資に適した、パッシブ型の投資信託が占めているのが実情です。

インデックス投資は、100円~数百円程度から投資をスタートできる

投資家が、株式投資を行う場合、その株式の最低取得単位等に応じて、数万円から、場合によっては数十万円程度の初期投資費用が必要となります。
また、個人投資家に昔から人気の高い不動産投資等においても、数百万円から、場合によっては数千万円を超える投資予算が必要となることが一般的です。

この点、インデックス投資の場合は、楽天証券SBI証券、マネックス証券等といった、ネット証券会社を活用すれば、数百円程度の少額から、投資信託の買い付けを行ったり、自動積み立て投資の設定を行うことが可能です。

インデックス投資では資産は増えない?気を付けたい留意点

そもそも、インデックス投資で資産が増える仕組みとは

インデックス投資では、投資信託を介して実質的にインデックスを買い付けてから、そのインデックスが(≒投資信託が)値上がりしない限り、含み益は生じません。

「インデックス・ファンドが値上がりする」とは、すなわち、その投資信託が組み入れている株式銘柄が、値上がりする必要があります。
例えば、米国株式市場の主要銘柄を組み入れているS&P500というインデックス指数がありますが、こうしたインデックス指数が、過去最高値を更新していくためには、同インデックスが組み入れている「アルファベット」(=検索大手Googleの親会社)や「アップル」、「アマゾン」などといった企業の株価が、好業績等によって最高値を更新し、純資産額を増やしていく、というプロセスが必要となります。

また、インデックス投資においては、手数料コストや税金コスト、といった費用を、可能な限り節約していく必要も指摘されています。
さらに、インデックス投資の資産増加ペースが、インフレーションに負けていては、実質的には、儲けにはなりません。
仮に、インデックス投資によって年率換算で5パーセントの利益をあげることができたとしても、同じ期間で、年率7パーセントから8パーセントのインフレが進行していれば、実質的には、投資家の資産の相対的な購買力が低下していることとなります(※インフレとは、同じモノを買うために必要なお金が増えることを意味します)。


参考:
インデックス投資とアクティブ投資の違いとは|運用方針・信託報酬・投資方法の違いを検証

今後も世界経済が成長を継続できるかは未知数

今後も世界経済が成長を継続できるかは未知数
インデックス投資で資産が増えていくためには、今後とも、世界経済が成長を続けることが大前提とされています。しかし、人口減少社会の到来を目前に控え、世界経済の成長継続を、疑問視する向きもあります。
※画像はイメージです。

インデックス投資は、その前提として、世界経済が、今後とも長期的なけど成長を継続することが、必要条件とされています。
確かに、ここ数十年間は、米国の株式市場中心に、世界経済は大きな発展をとげ、インデックス投資家の多くは、その恩恵を享受してきました。

しかしながら、本格的な人口減少社会の到来を目前に控え、世界経済が今後とも、これまでと同じような成長を継続できるのかどうかについては、経済学者の間でも、意見が分かれています。

基本的に、各国の市場インデックスの伸びは、当該国のGDPの成長と連動しており、またGDPの成長は、当該国の人口の増加、および生産性の向上と比例するようになっています。
今後も、技術革新により生産性向上は進むものと見られていますが、人口減少が進めば、消費が減退し、ひいては、GDPの伸びは、これまで同様の高水準とはいかなくなる見込みが強いと言われています。
こうした状況下において、各国の市場インデックスがこれまで同様の成長を遂げられるかどうかは、疑問視されています。

資産クラス分散によるリスク低減効果は限定的

インデックス投資の特徴として、複数の投資信託、ないしはバランス型ファンドを用いた、複数の資産クラスへの分散投資が挙げられます。
しかしながら昨今、各資産クラスの間の相関係数が高まりつつあり、単純に投資対象の資産クラスを増やすだけでは、これまでのようなリスク低減効果は得られなくなりつつある、と指摘されています。

半面、期待利回りの低い資産に対しても資金を振り分けることによって、ポートフォリオの期待利回り低下し、ひいては、インデックス投資によっても、資産は増えにくくなる恐れがあります。

  • 利回りが低くなるというデメリットは、厳然としている一方で、
  • リスク低減効果ついては疑問視する向きもある、

インデックス投資のマルチアセット運用。
これを投資家がどう考えるかは、昨今、大きな注目を集めつつあります。

インデックス投資に海外ETFを利用する場合、為替の影響を受ける

インデックス投資家の中には、より低い経費率を求めて、国内の非上場投資信託ではなく、海外市場のETFを利用する人も多くいます。
確かに、海外市場に上場しているETFを用いれば、非上場投資信託を利用する場合と比較すれば、信託報酬等のコストははるかに低くなります。

例えば、インデックス投資に用いられるパッシブ・ファンドのうち、非上場投資信託の信託報酬料率は、概ね0.2%程度とされていますが、海外ETFの場合は、経費率が0.05%を切るような投資信託も多数提供されています。

このように、海外ETFを用いれば、信託報酬等のコストを節約する効果は期待できますが、反面、日本円と米ドルとの間の為替の値動きの影響を、投資家が受けることとなります。

当然、為替が円安ドル高方向に動けば、投資家の利益につながる「為替差益」が生まれることもありますが、逆方向へと動けば、為替差損を被るリスクがあります。

「インデックス投資は、値下がりのリスクを抑えている」=「インデックス投資は、値上がりの機会を限定している」

インデックス投資が、多数の銘柄へと資産を分散投資し、かつ複数の資産クラスにポートフォリオを振り分けることによって、リスクの低減を見込んでいる事は、前述の通りです。

しかし、「値下がり」と言うダウンサイドのリスクを低減すると言う事は、値上がりと言う、アッパーサイドの機会についても、それを放棄している事とほぼ同義となります。

このように、短期で大きな値上がりを期待することは現実的ではないほか、

  • 基本的には、下げ相場やレンジ相場では資産を増やしづらい
  • レバレッジをかけることも一般的ではない

等といった事情も、インデックス投資で必ずしも資産が増えにくいことの一因とされています。

投資信託の信託報酬等コストは、資産の増加を邪魔する要因となる

投資家が、インデックス投資に取り組む場合、投資信託を利用することは、もはや「鉄板」であり、これを避けて通ることは、難しいのが実情です。
しかし、投資家が投資信託を利用する場合、投資信託の運用会社に対して、信託報酬手数料を支払う必要があるほか、投資信託の決算や監査の費用、また、ファンドが株式を売買する際の売買手数料等、といったコストに関しても、投資家が間接的に負担することとなります。

インデックス投資の利回りが、コストを下回ってしまうと、結果的に「手数料負け」が生じ、投資家の資産が増えないどころか、漸減していく要因となります。

インデックス投資におけるファンド選びやリバランスには、一定の手間がかかる

インデックス投資に用いる投資信託は、投資家自身が選び抜く必要がありますが、何といっても、もはや国内では、数千本以上もの投資信託が販売されていると言われています。
これらの投資信託の中から、投資家のインデックス投資に適したファンドを選んでいく事は、それなりに手間の費用のかかる作業です。

一方で、投資信託選びをいい加減にしていると、同じインデックスに投資する投資信託の中から、割高な投資信託を選んでしまう恐れもあり、結果的に、投資家の資産が増えにくい要因を作ってしまう可能性もあります。

また、インデックス投資においては、リバランスへの配慮も必要です。
インデックス投資を始めてしばらくすると、各資産クラスごとの銘柄の値動きに応じて、投資家のポートフォリオが、当初設定したアセット・アロケーションの内容から、乖離してきてしまうこととなります。
この乖離を補正するためには、投資家自身でリバランスを実施する必要がありますが、このリバランス作業にも、一定の手間暇がかかります。

しかしながら、このリバランスを適切に実行しないと、

  • さほどリスクを取るべきではない投資家(退職金の運用をしている投資家など)が、多大なリスクを取った運用をしてしまったり、
  • 逆に、積極的にリスクを取って資産を増やしていくべきフェーズにある投資家が、過度にリスクを警戒した、資産評価額の増えにくい資産運用をしてしまったり、

等と言った弊害が生じる恐れがあります。

インデックス投資では、投資家が直接株主優待を受け取ることは出来ない

インデックス投資においては、投資家は株式を直接所有するわけではないため、たとえ、インデックスのポートフォリオに含まれている企業が、株主優待を実施していたとしても、その株主優待を投資家が直接受け取ることができません。

株主優待によって手持ちの商品券等を増やすことを楽しみにしている投資家にとっては、インデックス投資は合理的な選択ではないということです。

少なくとも一時的には暴落の危険があり、不況の長期化にも留意が必要

インデックス投資は、個別の株式銘柄への投資と比べると、「リスクが小さく、資産を増やしやすい」と言われていることもありますが、現実的には、株式投資の場合と同様、暴落等に巻き込まれるリスクが常にあります。

例えば、昨今のリーマン・ショックやコロナ・ショックなどの際には、インデックス投資に取り組み、数百もの好銘柄に資産を分散投資しているはずの投資家でも、多大な損失を被りました。

こうした短期的な暴落時に、あわててリスク資産を狼狽売りしてしまうと、損失が確定し、当初の目論見通りに資産を増やすどころか、かえって、資産を減らすような結果となってしまう懸念があります。

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