ロボアドバイザーを解約すべき7つの理由｜ロボアドバイザー解約のメリット＆注意点もチェック

ロボアドバイザーの解約を考えるべき理由

ロボアドバイザーは為替リスクを免れないので解約

投資初心者の方は、意外に思われるかもしれませんが、ロボアドバイザーは、自分で個別の株式銘柄へと投資しているのではなく、数百から数千もの銘柄をポートフォリオに含む、「投資信託」を売買しています。

そして、投資家が直接保有するにせよ、ロボアドバイザーが保有するにせよ、投資信託を保有するためには、投資信託の運用会社に対して、信託報酬と呼ばれる、運用手数料を支払う必要があります。

そして、国内のロボアドバイザーの大半は、この信託報酬等のコストをできるだけ節約するために、国内の非上場投資信託ではなく、海外市場に上場しているETF(上場投資信託)を、主な投資対象としています。

海外ETFの場合、国内の非上場投資信託であれば概ね0.2%程度と言われている信託報酬に関しても、年率で0.05%以下程度に抑えることができ、確かに、大きなメリットがあります。

しかしながら、海外市場に上場している以上、これを買い付けたり、売却したりする場合、どうしても、日本円と、米ドルとの間の、為替変動の影響を考慮する必要があります。

投資信託の買い付け時と比較して、為替が、円安ドル高方向へと推移していれば、投資家の円ベースでの試算評価額が膨らみやすくなりますが、逆に、為替が円高ドル安方向へと推移していれば、為替差損が生じる恐れがあります。

ロボアドバイザーを利用している投資家の中には、こうした、為替差損を被るリスクを嫌気して、ロボアドバイザーの解約を検討するケースがあります。

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参考：
ロボアドバイザーが「ダメダメ」な7つの理由とは｜ロボアドバイザーを「使っちゃダメな人」も検証

ロボアドバイザーでは短期的に大きな利益を上げることは出来ないので解約

前述の通り、ロボアドバイザーの場合、ロボアドバイザー自身が、個別の株式銘柄を積極的に売買したり、先物取引を執り行う、と言うケースは稀です。
ロボアドバイザーは基本的に、インデックス指数に連動した投資成果の獲得を目指す「投資信託」へと投資するのみ、ですので、実際に、ロボアドバイザー投資で利益が上がるか、どうかは、ロボアドバイザー自身の性能云々というよりは、インデックス指数の動きに完全に依存しているといえます。

また、通常のインデックス投資の場合と同様、ロボアドバイザーも、基本戦略としては、バイ＆ホールド戦略をとっていますから、市場がレンジ相場にある時や、下げ相場にあるときは、利益を上げづらい、と言う特質があります。FX投資や、仮想通貨投資のように、レバレッジを効かせたトレードも、一般的ではありません。

このため、短期で大きな利益を上げることを期待している投資家の多くは、ロボアドバイザーの投資成果に失望し、ロボアドバイザーの解約を検討するケースが多くあります。

ロボアドバイザーを利用していては、投資家にスキルが蓄積されないため、解約

通常、投資家が、インデックス投資に取り組む場合は、

• 自分自身のリスク許容度の把握や、
• リスク許容度に応じた、アセット・アロケーションの設定、
• アセットごとに、追随するインデックスの選択、
• インデックスごとに、利用する投資信託の決定、
• 適宜のリバランス、

などといった工程を、投資家自身が踏んでいく必要があります。

これらのプロセスは、確かに、手間暇のかかるものですが、ひとつずつのステップを踏んでいくことによって、投資家自身が、投資に関するスキルやノウハウを、しっかりと蓄積していくことができます。

反面、ロボアドバイザーを利用してしまうと、上記したような作業のほぼ全てを、ロボアドバイザーへと一任することとなりますので、投資家自身に、投資に関するスキルが蓄積される事はありません。

こうした点に不満を感じ、ロボアドバイザーを解約する投資家も少なくありません。

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参考：
「ロボアドバイザーは、いらない」ロボアドバイザー不要論の根拠とは

ロボアドバイザーの手数料が無駄なので解約

前述したように、ロボアドバイザーは、「インデックス指数に連動する投資信託を売買する」というのが、その機能の大半を占めます。
そして、ロボアドバイザーが実際に売買する投資信託の多くは、これといって特別なものではなく、投資家が証券会社に口座を開設すれば、いつでも取引できるものが多く含まれています。

投資家が、自分で投資信託を取得して保有する限りにおいては、投資家は、投資信託の運用会社に対して、信託報酬等のコストを支払えば事足ります。　　

一方で、ロボアドバイザーを利用して、同じようなインデックス投資を行う場合、投資家は、

• 投資信託の運用会社への信託報酬に加えて、
• ロボアドバイザーに対しても、別途、利用手数料を支払う必要があります。

こうした、コストの二重払いと言う問題を嫌気して、ロボアドバイザーを解約する投資家は、後をたちません。

ロボアドバイザーのリバランスが無益なので解約

投資家が、ロボアドバイザーを利用開始して、しばらく時間が経過すると、初期にロボアドバイザーが取得した資産の値上がりや値下がりによって、ポートフォリオのバランスが崩れてくることがままあります。

この場合、ロボアドバイザーは、値上がりした資産の売却や、値下がりした資産の買い足しによる、ポートフォリオの再調整、すなわち、「リバランス」を自動的に執行します。

このリバランスは、ロボアドバイザーの機能の特徴のひとつであり、投資家にとってもメリットのあるものとされていますが、ベテラン投資家の中には、ロボアドバイザーの実施するリバランスについて、弊害を指摘する声もあります。

まず、ロボアドバイザーの場合、リバランスに伴い、値上がりしている資産の売却を行うことがありますが、この場合、含み益の実現によって、課税関係が生じてしまうことがあります。
また、リバランスによって売却されることが多いのは、ポートフォリオ全体の利回りの牽引役である、株式系の資産クラスが主であり、こうしたアセットを運用期間の途中で売却してしまうことで、ポートフォリオの将来的な期待利回りが低下してしまう、と懸念する投資家もいます。

こうした、ロボアドバイザーのリバランスの弊害を嫌気して、ロボアドバイザー解約を検討する投資家もいます。

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参考：
ロボアドバイザーの行うリバランスとは｜リバランスの仕組み、メリット・デメリット、課税関係まで検証

ロボアドバイザーではiDeCoやつみたてNISAが使えないから解約

国内でインデックス投資に取り組む投資家の多くが、iDeCoや、つみたてNISAといった、政府の投資支援制度を、最大限に活用することを優先して検討しています。

iDeCoの場合、毎月の拠出金が所得控除できるという税務上のメリットがありますし、つみたてNISAの場合は、最長で20年間にわたり、投資信託の値上がり益や分配金を、非課税で運用できるという利点があります。

しかしながら、ロボアドバイザーの場合、iDeCoやつみたてNISAといった、公的な投資支援制度を活用して投資することができません。

国内では唯一、ウェルスナビが、一般NISAに限って対応していますが、iDeCoやつみたてNISA口座で取引できるロボアドバイザーは、目下、国内には存在しないというのが実情です。
こうした点に不便を感じ、ロボアドバイザーを解約する投資家は少なくありません。

ロボアドバイザーの債券投資に納得できないから解約

国内でサービスを提供しているロボアドバイザーの多くが、投資家のポートフォリオの一部として、先進国債券や、新興国債券を組み込むことがあります。
ポートフォリオに債券を組み込む狙いは、同じくポートフォリオに組み込まれている「株式」との間の逆相関に期待し、株式と債券それぞれの値動きが逆行することによって、ポートフォリオ全体のリスクを低く保つことです。

しかしながら昨今、株式と債券との間の相関係数は、かつてのようには低くなく、実際には、むしろ、正相関に近いような状態が出現する時期もままあります。
こうした状況を鑑み、「インデックス投資において、ポートフォリオに債券を組み込む事は、無意味である」と主張する投資家も少なくありません。

ロボアドバイザー解約によるメリット

インデックス投資にまつわるコストを大幅に削減できる

ロボアドバイザーを解約して、投資家自身でインデックス投資に取り組むようにすれば、投資にまつわるコストを大幅に削減できるというメリットがあります。

さらに、インデックス投資のために海外ETFを利用すれば、インデックス投資にまつわる年間の経費率を、0.05%以下程度にまで抑えることができ、インデックス投資における最大のポイントのひとつとされる「（投資の）コスト削減」に、大きく貢献することができます。

政府の投資支援・資産形成支援制度を最大限に活用できる

ロボアドバイザーを解約して、投資家自身でインデックス投資を行うこととすれば、iDeCoやつみたてNISAといった、政府の長期投資支援制度を、最大限に活用することができます。

まず、iDeCoに関しては、投資家の就業状況等によって、月々の利用可能額が異なりますが、概ね、月額2万円程度の投資枠が利用できることが一般的です。
また、つみたてNISAの場合は、年間で40万円まで、と言う投資額の制限がありますが、iDeCoと併用すれば、実質、毎月5万円程度の投資枠を利用できることが出来、普通のサラリーマン家庭においては、この2つの制度をフルに活用しておけば、ひとまず、インデックス投資においては十分である、との声もあります。

いずれの制度も、特に税務上、大きなメリットがありますので、ロボアドバイザー利用時と比較すれば、その税務コストの大小において、極めて優位な状況に立つことができます。

無分配型の投資信託を利用すれば、複利効果も最大化できる

ロボアドバイザーを解約し、投資家自身で投資信託を選べるようになれば、定期的に分配を行うETFや投資信託ではなく、投資家に対する株式配当金の分配等を行わない、いわゆる、無分配型の投資信託を選択することも可能となります。

この場合、分配金への課税によって、複利効果が目減りしてしまうことがありませんから、長期投資の強い味方と言われる「複利効果」を、最大限活用することができるようになります。

投資家自身のアイディアに沿った運用を行うことが出来る

ロボアドバイザーを解約すれば、投資家自身の考え方やアイディアに従って、投資家独自のインデックス投資ポートフォリオを組み上げていくことができるようになります。
例えば、ポートフォリオに債券を組み込むことについて疑問を感じている投資家であれば、リスク資産に関しては、全世界株式インデックス等に限定して保有し、リスク調整のためには、ポートフォリオの外側に、数カ月分程度の生活防衛資金を用意しておくのみ、などといった運用スタイルも可能となります。

ロボアドバイザー解約時の注意点

含み益が生じている場合

ロボアドバイザーの解約を行う場合、ロボアドバイザーは、自動的に、当該投資家の投資資産（ロボアドバイザーを経由して取得・保有している投資信託・ETF）の全てを売却します。

この際に、含み益（取得時点と比較しての値上がり益）が生じている資産があると、それが売却されることで、含み益が実現し、差益（値上がり益）に対して、課税が為されることとなります。
※ロボアドバイザー口座から、投資家の非課税口座や一般口座への引継ぎは出来ない、という点に、注意が必要です。

含み損がある場合

解約に伴い、ロボアドバイザーが全ての資産を売却するにあたり、含み損の生じている資産があると、売却によって、含み損が確定することとなります。
仮に、そのまま保有すれば元の水準に回復することが分かっているような資産があったとしても、解約に伴う売却により、含み損の実現による損失が確定する、という点に、留意が必要です。