ロボアドバイザーのメリット・デメリットとは｜投資一任型・助言型ロボアドバイザーのリスク・仕組みから徹底解説

【メリットもデメリットも盛り沢山】今話題の「ロボアドバイザー」とは

ロボアドバイザーは、投資家が、オンライン上、ないしはスマートフォン向けアプリ上で、簡単な質問に回答することによって、

• 各投資家の投資目的や資産状況に応じた「リスク許容度」が自動的に算定され、
• そのリスク許容度に見合う、複数の資産クラス（株式や債券、コモディティ等）を組み合わせた「ポートフォリオ」が提案され、
• 投資家が、その提案内容を受け入れる決定をすれば、ポートフォリオを構成するために必要な銘柄の取得（購入）や、適宜のリバランス、さらには、支払う税金の最適化に必要な作業等を、プログラムが自動で提供してくれる、

インターネット上（ないしは、アプリ上）のサービスの事を指します。

国内で提供されているロボアドバイザー・サービスには、

• 投資家の投資目的・資産状況を踏まえた「リスク許容度」に応じた、最適なポートフォリオの提案まで、をサービスとして提供する、「助言型ロボアドバイザー」と、
• ポートフォリオ内容に沿った銘柄購入・リバランス・税金最適化作業等まで行う、「一任型ロボアドバイザー」がありますが、

このうち、特に後者のサービスは、「資産運用に興味はあり、かつ、老後の生活資金等を考慮すれば、資産運用の必要性は重々理解しているけれど、投資のために勉強したり、実際に銘柄購入などの作業を行うような時間・労力をかけることが、難しい」という、いわゆる”現役世代投資家”にとって、様々なメリットのあるサービスとして、近年、大きな人気を集めています。

ロボアドバイザーの仕組み

投資家がロボアドバイザーに投資する場合、その仕組みとしては、主に下記のようになっています（※一任型ロボアドバイザーの場合）。

1. 投資家が、ロボアドバイザー側の発する質問に対して回答を行う。ロボアドバイザーは、投資家の回答に応じて、各投資家の「リスク許容度」を算定・診断する。
2. ロボアドバイザーから、「リスク許容度」に応じた、ポートフォリオの提案が行われる。
3. 投資家がポートフォリオ内容に同意すれば、ロボアドバイザーが、ポートフォリオの内容に沿った銘柄購入を行う。
4. 各銘柄の値上がり・値下げなどによって、ポートフォリオが崩れてきたら、ロボアドバイザーが自動的にリバランスを行う。
5. 上記のリバランスの際には、必要に応じて、値上がりしている銘柄の売却益を、値下がりしている銘柄の売却損で打ち消す、「税金最適化」処理などが行われる。

それぞれ、詳しく見て参りましょう。

ロボアドバイザーの発する質問への回答（リスク許容度の算定）

投資家がロボアドバイザーを利用する場合、まずは利用開始前に、ロボアドバイザー側の発する複数の質問に対して、オンラインで回答する必要があります。
これらの質問は、各投資家の「リスク許容度」（※）を算定するために用いられます。

ロボアドバイザーが投資家に対して発する各質問項目の内容としては、下記のような物があります。

• 投資家の年齢：
  基本的に、年齢が若ければ若いほど、人的資産（その人が今後生涯にわたって稼ぐことのできる給与所得等の総額）が大きいため、リスク許容度は大きく算定されます。
  年齢が高い投資家の場合、今後収入を得ることが出来る期間が短いほか、相場が短期的に大きく下落した場合、その下落に伴う損失を取り戻すための時間（相場の急落が生じると、その後、急落前の水準を取り戻すまでに、数年単位の期間を要することもあります）が残されていないケースもあるため、必然的に、リスク許容度は小さく見積もられることとなります。
• 投資家の収入（年収）：
  年収が高ければ高いほど、その後生涯にわたって稼ぐことの出来る収入量が多い、と解釈されるため、リスク許容度は高く見積もられます。
  年収が少ない場合、相場の下落に耐えうるほどの定期・安定収入量が無い（＝相場の急落に伴い、保有資産が大幅に目減りしてしまうと、追加投資をやめ、資産運用自体を中止してしまう可能性が高い）、と判断される関係上、リスク許容度は、必然的に低く算定されます。
• 投資家の資産残高：
  資産量が多ければ多いほど、相場が下落し損失が生じたとしても、その損失を許容できる「幅」が大きいものとして、リスク許容度は高く算定されます。
  資産が少ない投資家の場合、わずかな相場下落が、投資家の資産残高に大きな影響を及ぼしてしまうリスクがあるため、リスク許容度は小さめに見積もられます。
• 投資家の「投資目的」：
  余裕資金の運用、及び「長期投資」を前提としている投資家の場合は、リスク許容度が高く見積もられる傾向があります。
  逆に、退職後の資産運用を目的としている場合や、短期での資産運用を志向している投資家の場合、リスク許容度は低く算定されます。
• 相場急落時の対応：
  「株式市場が急落した場合、株式を買い足しますか？それとも、市場から撤退しますか？」などという質問が投げかけられることもあります。
  これは、投資家の、市場下落に対する（主に心理的な）耐性を測るための質問であり、相場急落時に買い増しするような投資家については、「リスク許容度が高い」と判断されます。
  逆に、相場急落時に投資資産の早期売却を志向する投資家の場合、「（下落に対する耐性が低く）リスク許容度が小さい」と算定されることとなります。

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※ロボアドバイザーのリスク許容度診断について詳しくは、左記の別記事を参照下さい。

ロボアドバイザーから、ポートフォリオの提案を受ける

ロボアドバイザーからの質問への回答が終わると、ロボアドバイザー側が投資家のリスク許容度を診断し、各投資家のリスク許容度に合った（＝取り得るリスクの中で、リターンを最大化し得る、有効フロンティア上の、）ポートフォリオを提案します。

ポートフォリオは、互いに相関性（※）の低い、下記のような資産クラスが組み合わせられていることが一般的です。

• 米国株式：
  世界の経済成長の中心地であるアメリカの各企業の株式。
  なお、一言に「米国株」といっても、アップルやフェイスブック、アマゾン等の大型株から、中型・小型株まで様々ですが、基本的には、幅広く米国株式市場の銘柄全体に対して投資できる、投資信託やETF（上場投資信託）が投資対象とされることが一般的です。
• 日欧株：
  ヨーロッパ（主に西欧）企業、及び、日本企業の株式に相当します。
  米国株式と相関性の強い資産クラスですが、アメリカとの間で、一応、地理的な隔たりがありますので、一定程度の分散効果が期待されています。
• 新興国株：
  中国やインド、ブラジルなどといった、経済新興国の株式にあたります。
  株式クラスである分、米国株式や日欧株との相関性は低くありませんが、やはり、地理的な分散効果が期待されています。
  また、新興国株式の場合、同国の急激な経済発展によって、急速に評価額が向上するケースがあります。
  このため、一定程度の資産を投資しておかないと、「世界経済全体の発展から利益を享受する」という、分散投資のメリットを享受し損ねるリスクがあります。
• 米国債券：
  米国政府が発行する債券などに対して投資する資産クラス。
  米国株式などが下落した場合でも、債券についてはその影響を受けない（＝相関性が低い）ケースもあり、高い分散効果が期待されています。
• コモディティ：
  金（ゴールド）などの実物資産。株式との間で相関性が低い（＝分散効果が高い）、という特徴があるほか、インフレーションに強い（通貨の価値が下落した場合でも、金の価値は維持されやすい）、という特徴があります。

上記のような資産クラスを、ポートフォリオ全体の中で、どのような割合で振り分けるか（例えば、全体に占める株式の比率を高くするのか、それとも、債券の比率を多めにするのか、等）、は、前段で算出された「リスク許容度」に拠ります。
基本的には、リスク許容度が高ければ高いほど、ポートフォリオ内における株式の比率が高まります。
逆に、リスク許容度の低い投資家向けのポートフォリオにおいては、株式の比率が低く、債券の占める割合が多くなることが一般的です。

ロボアドバイザーが、ポートフォリオの内容に沿った銘柄購入を自動的に行う

投資家が、ロボアドバイザーによって提案されたポートフォリオ内容に同意し、かつ、ロボアドバイザーの定める最低投資金額を送金すると、（一任型のロボアドバイザーの場合は、）ロボアドバイザーが自動的に、ポートフォリオ内容に沿った銘柄購入を執行します。

各資産クラス向けの購入銘柄（投資信託・ETF）は、ロボアドバイザーによって様々ですが、一例として、国内ロボアドバイザー業界大手「ウェルスナビ」の、資産クラス別の購入銘柄（ETF）を確認してみましょう。

資産クラス	銘柄（ETF）	特徴
米国株式	VTI	Vanguard Total Stock Market Index Fundの略称。 アメリカの証券会社大手「バンガード」が提供しているETF（上場投資信託）であり、米国株式市場全体（3,500以上の株式銘柄）を投資対象としており、各社の時価総額に応じてウェートが調整されています。 組み入れ上位銘柄には、スマートフォン開発などで知られるアップル社や、マイクロソフト、アマゾン・ドットコム、フェイスブックなどが並びます。
日欧株	VEA	西ヨーロッパ、並びにアジア太平洋地域の各社株式を投資対象としており、組み入れ銘柄数は3,900を超えています。 組み入れ銘柄上位には、サムスン電子やネスレ、ロッテ・ホールディング、豊田自動車、アストラゼネカなどが並びます。
新興国株	VWO	中国や、ブラジル、台湾、南アフリカなどの、新興国に所在する企業群を投資対象としています。 組み入れ銘柄数は5,000件以上で、組み入れ上位銘柄には、台湾セミコンダクターやテンセント、アリババグループ、中国建設銀行などがあります。
米国債券	AGG	iシェアーズ・コア 米国総合債券市場 ETF。 米国投資適格債券市場全般を表す指数と同等水準の投資成果を目指す投資信託であり、保有銘柄数は9,600件以上。 アメリカ合衆国財務省（UNITED STATES TREASURY）が発行体とされる銘柄が、組み入れ全体の30パーセント強に達しています。

ロボアドバイザーの行うリバランス

運用開始後、何らかの要因で、初期に設定されたポートフォリオからの乖離が発生すると、ロボアドバイザー側が自動的にリバランスを実施します。
ロボアドバイザーが行うリバランスには、基本的に、以下の4種があります。

• 定期的なリバランス：
  ロボアドバイザー各社は、「半年に1度」「1年に一度」などとスケジュールを定めたうえで、定期的にリバランスを実施します。
  実施されるリバランスの内容としては、初期のポートフォリオ設定時と比較して値上がりしている（＝ポートフォリオに占める割合が増加している）資産クラスを売却し、値下がりしている（＝ポートフォリオに占める割合が、本来よりも低下している）資産クラスを買い足す、という処理になります。
  値上がり資産の売却によって、課税関係が生じる可能性があります。
• 臨時のリバランス：
  定期的なリバランス以外に、市況が急変した場合に、臨時でリバランスを行う機能が搭載されたロボアドバイザーもあります。
  一般的には、株式市場が急落した際に、一時的に株式のシェアを低くし、債券などの資産クラスの割合を高くする、という処理が行われることとなります。
• 積立に伴うリバランス：
  国内で展開されているロボアドバイザー・サービスの中には、定期的な積立投資に対応しているサービスが複数あります。
  積立によって追加された資金でどの資産クラスを購入するか、は、ロボアドバイザーが判断しますが、この際、ポートフォリオに占める割合が低下している資産クラスを追加購入することによって、ポートフォリオを適正に保つリバランスが実施されることがあります。
  この場合、資産の売却はありませんから、課税関係は生じません。
• 一部出金に伴うリバランス：
  投資家からの申請に応じて、投資資金の一部出金を行う場合にも、自動的にリバランスが実施されることがあります。
  具体的には、投資家からの出金要請に応じての売却を、ポートフォリオに占める割合が本来よりも増大している資産クラスを中心に行うことによって、出金処理後のポートフォリオが、リスク許容度に沿った適正な内容となるよう、自動的にリバランスが実施されることとなります。

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※ロボアドバイザーの行うリバランスについてより詳しくは、別記事をご覧下さい。