【プロが伝授】不動産投資、収益物件の価値を見抜く秘訣
不動産投資、特に収益物件への投資は、安定した収入源を確保するための有効な手段の一つです。しかし、その成功は、物件の真の価値を見抜き、適切に評価できるかどうかに大きく左右されます。不動産クラウドファンディングへの投資を検討されている方も、ご自身で物件の価値を判断する上での基礎知識として、ぜひご一読ください。
収益物件の査定方法:3つのアプローチ
収益物件の査定には、主に以下の3つの方法があります。それぞれ異なる視点から物件の価値を評価するため、組み合わせて検討することが重要です。
- 原価法:
- 建物を新たに建築した場合の費用(再調達原価)から、経年による減価を差し引いて算出する方法です。
- 主に新築物件や築浅物件の評価に用いられます。
- 土地の価格は別途評価する必要があります。
- 取引事例比較法:
- 近隣の類似物件の取引事例を参考に、物件の価格を推定する方法です。
- 立地条件、築年数、規模などが類似している物件の取引価格を比較検討します。
- 市場の動向を反映しやすいというメリットがあります。
- 収益還元法:
- その物件が生み出すであろう将来の収益に基づいて価格を算出する方法です。
- 収益物件の評価に最も適しており、不動産クラウドファンディングで重視される指標でもあります。
- 年間純収益(NOI)を還元利回り(キャップレート)で割って算出します。
収益還元法による評価のポイント
収益還元法は、収益物件の価値を直接的に示すため、特に重要な評価方法です。ここでは、収益還元法における重要な要素である「年間純収益(NOI)」と「還元利回り(キャップレート)」について詳しく解説します。
年間純収益(NOI)の算出
年間純収益(Net Operating Income:NOI)とは、年間の総収入から運営にかかる費用を差し引いたものです。具体的には、以下の計算式で算出します。
NOI = 年間総収入(家賃収入等) – 運営費用(管理費、修繕費、固定資産税等)
- 年間総収入:
- 満室時の家賃収入だけでなく、駐車場収入、共用部分の利用料なども含みます。
- 空室リスクを考慮し、現実的な稼働率を想定することが重要です。
- 運営費用:
- 管理費、修繕費、固定資産税、都市計画税、損害保険料などが含まれます。
- 将来的な修繕計画を考慮し、修繕積立金を適切に見積もる必要があります。
還元利回り(キャップレート)の設定
還元利回り(Capitalization Rate:キャップレート)とは、不動産の収益性を測る指標であり、年間純収益(NOI)を不動産の価格で割ったものです。
キャップレート = NOI ÷ 不動産価格
キャップレートは、物件のリスクと期待収益率を反映しており、一般的に、リスクが高い物件ほど高いキャップレートが適用されます。
- キャップレートの決定要因:
- 立地:都心部や駅に近い物件は、一般的にキャップレートが低くなります。
- 築年数:築年数が浅い物件は、一般的にキャップレートが低くなります。
- 物件のタイプ:マンション、アパート、オフィスビルなど、物件の種類によってキャップレートが異なります。
- 市場の動向:金利や経済状況によって、キャップレートが変動します。
- キャップレートの活用:
- 類似物件のキャップレートを参考に、対象物件のキャップレートを決定します。
- キャップレートを使って、物件の価格を推定します。
評価基準:価値を見抜くためのチェックポイント
収益物件の価値を見抜くためには、以下のチェックポイントを考慮することが重要です。
- 立地:
- 駅からの距離、周辺の商業施設、公共施設の充実度などを確認します。
- 将来的な開発計画も考慮に入れると良いでしょう。
- 物件の状態:
- 築年数、建物の構造、修繕履歴などを確認します。
- 外観だけでなく、内部の状態も確認することが重要です。
- 入居状況:
- 入居率、家賃設定、滞納状況などを確認します。
- 入居者の属性(年齢層、家族構成など)も把握しておくと良いでしょう。
- 管理状況:
- 管理体制、清掃状況、修繕計画などを確認します。
- 管理会社との連携も重要です。
- 周辺環境:
- 治安、騒音、日当たりなどを確認します。
- ハザードマップを確認し、災害リスクも考慮しましょう。
まとめ
収益物件の査定は、複雑で専門的な知識が必要となる場合があります。しかし、この記事で紹介した基本的な査定方法と評価基準を理解することで、ご自身である程度の価値判断ができるようになります。不動産クラウドファンディングへの投資を検討されている方は、これらの知識を参考に、より慎重な投資判断を心がけてください。必要に応じて、専門家のアドバイスを受けることも有効です。
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